日本の医療費（兆円）
2020年～2022年度は、新型コロナ対策予算が別に追加されています。2022年は, 12兆円との情報がありますが…使途は 90%が追跡出来ないとの情報がシェアされています。今後、医療費の社会負担や個人レベルでの出費を抑制する意味でも、個人レベルでの健康管理は今後必須になると思います。
出典：国民医療費の概況（厚生労働省）
病気になってからの治療には、肉体的、精神的、経済的に大きな負担がかかります。
私たちは病気になる前の未病状態に注目し、病気へ向かっている状態から免疫機能の増進やストレスの軽減や解消による健康への回帰を進め、明るい社会生活の実現を目指します。
2020年～2022年度は、新型コロナ対策予算が別に追加されています。2022年は, 12兆円との情報がありますが…使途は 90%が追跡出来ないとの情報がシェアされています。今後、医療費の社会負担や個人レベルでの出費を抑制する意味でも、個人レベルでの健康管理は今後必須になると思います。
出典：国民医療費の概況（厚生労働省）
“AxHELP”で利用する血液データやバイタル情報は、今日迄の生命維持を実現する体内ネットワークの成績表の様なもので、疾患の初期段階を捉えるのに利用されているものです。 生命科学や人体・細胞・免疫・消化器・循環系の膨大な知識を持つ専門家の参考データとして世界中で利用されています。しかし、多くの場合、問題が無い or やや生活注意が殆どであり、一般の私達にはあまり気にする情報で無いのも事実です。
特に、疾患リスクのある境界領域から外れると殆ど意識しないのが大多数だと思います。病気を見つける目的の情報を利用して健康管理を行うには、ある程度の健康情報や相関が必須になるからです。数値を単独で見ても私達の生活習慣の参考には殆どなりません。
日本人の寿命vs健康寿命のGAPの指摘はありますが、自分がどの程度、健康マージンを確保出来ているのか？寿命と健康寿命の関係は自分の場合、どの程度なのか？老化や認知症MCIリスクは、良く耳にしますし、自分の疾患リスクはどの程度あるのか？は、個人レベルではある程度気になる部分ですが、納得可能な予測精度が欲しいのだと想像します。過去、交通戦争と言われた時代もありましたが、最近は、過去に比較すると大幅にその数も減少していますし、死亡者数（犠牲者数）も減少しています。しかし、癌による死亡者数は、交通事故の総数・死亡者数or自殺者数を遥かに超えています。私達が真剣に解決すべき重要な共通テーマです。
日本の自殺率は、1955～1958年及び1998～2010年に10万人中25人前後の自殺者を記録しています。この数字は、大分減少していますが米国、フランス、ドイツ、カナダより高く、イタリアや英国と比較すると２倍以上の差を示す数値です。韓国は、OECDの中でも圧倒的に高い数値をまだ示しています。 自殺率は、ジニ係数や貧困率と高い相関があると言われています。韓国の場合、高齢者の貧困率が他を圧倒する程高く、日本も高齢者貧困率は、OECDの平均よりは低いのですが、他の国以上となっています。 ジニ係数は、所得の均等度を示す指標で、0～1.0迄の数値で、1.0に近い程、各債が大きい事を示しています。図は、等価可処分所得のジニ係数を示し、世帯の年間可処分所得を当該世帯の世帯人員数の平方根で割り調整しています。
日本は、ジニ係数をある程度バランスさせようとして、税制その他を決定していますが、極端にゼロに近づければ、差が無いので社会的な生産性やインセンティブが見えなくなり、経済も停滞するという指摘もあります。しかし、その差が大きすぎると社会不安やテロ、クーデターや革命リスクが増大するとする専門家の分析もあります。日本は、高齢者の貧困率（格差）の問題を抱えていますが、OECDの中では、極端な格差社会へのシフトを今迄は何とか回避してきた国として良く知られています。
がんの発見は早期Stage Zero/Iでは5年後の生存率は80％を超える数値が報告されますが、発見Stageが遅くなるほど生存率が低下して、すい臓がんではStage IVの5年後生存率は1.4％です。 医師からがんの発見と同時に命の期限を知らされることは、本人や家族にとって幸せな生活の終わりを告げられることに等しい痛ましい現実です。 癌統計では、日本人の男性２人に１人が、女性３人に１人が生涯で１度は癌になると言われています。そして、癌罹患後の生存チャンスは３人に２人です。１人は死亡します。新型コロナ感染症の拡大は、日本人の免疫力にも大きな影響を及ぼしていて、癌罹患者・癌死亡者数は増加傾向にあります。「健康サービス」は、この防戦一方の現状を好転させる１つのチャンスになると考えています。（健康悪化➔健康改善へ） しかし、多くの人が、医療技術の進歩もあり、自分は例外であり大丈夫だと考える人が殆どですした。 私達は、健康度や疾患リスクの可視化技術・未病解析により、治療から予防へ舵を切ることで、疾患リスクを知り、生活習慣を改善することによって健康生活の維持・改善の機会とQOL継続を科学的に実現したいと考えています。また、2022年からは、これが十分可能であるエビデンスを得て蓄積しています。
